被災したローカル線はどこへ向かうのか
線路が流されたあと、鉄道として戻るかどうかは工事費だけでは決まらない。誰が線路を持ち、誰が赤字を負うのかが決まって、初めて復旧の形が見えてくる。
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利用の少ない線が災害で寸断されると、議論は復旧の工事費から始まり、たいていはその先の話に移る。直したあと、毎年の赤字を誰が負うのか。2011年の東日本大震災と、その後に相次いだ豪雨災害で長く止まった線は、答えの出し方によって大きく三つに分かれた。
別の会社に渡って戻った山田線
岩手県の沿岸を走るJR山田線の宮古・釜石間55.4キロは、2011年3月の津波で駅や線路を失った。JR東日本が線路を直したうえで、運行は三陸鉄道に移すことで地元と折り合い、2019年3月に列車が戻った。
この移管で、それまで南北に分かれていた三陸鉄道の二つの線が一本につながった。大船渡市の盛から久慈までの163キロを通しで走るリアス線である。1984年に特定地方交通線の転換で最初の第三セクター鉄道になった会社は、震災から8年で、第三セクターとして最も長い路線を持つ会社になった。
県が線路を持った只見線
福島県の会津若松と新潟県の小出を結ぶJR只見線は、全長135.2キロ。2011年7月の新潟・福島豪雨で橋が流され、会津川口・只見間の27.6キロが不通になった。代行バスが走る状態は、およそ11年続いた。
利用の少ない区間を、JR東日本が自社だけで直して走らせ続ける見通しは立たなかった。そこで選ばれたのが上下分離である。福島県が線路や駅などの施設を持つ第三種鉄道事業者になり、JR東日本はその線路を借りて列車を走らせる第二種鉄道事業者になる。2018年6月に復旧工事が始まり、福島県の案内によれば、2022年10月1日に全線で運転が再開された。この区間の施設の維持管理費は年間約2億1,000万円と見込まれ、福島県が7割、会津の17市町村が3割を負担する取り決めになった。線路は戻ったが、その維持費の出どころは変わった。
鉄道をやめてBRTにした線
線路を戻さない選択もある。JR気仙沼線の柳津・気仙沼間55.3キロと、JR大船渡線の気仙沼・盛間43.7キロは、津波で線路の土台ごと流された区間が多かった。JR東日本は2012年から2013年にかけて、バス高速輸送システム(BRT)による仮復旧を始めた。線路の跡を舗装したバス専用道を走り、一般道と行き来しながら駅を結ぶ方式だ。鉄道としての事業は、2020年4月1日に正式に廃止された。
九州では、2017年7月の九州北部豪雨で被災したJR日田彦山線の添田・夜明間がBRTになった。2023年8月28日に開業したBRTひこぼしラインは、添田から日田までを結び、旧線の一部をバス専用道に造り替えている。JR九州の発表では、開業から739日目の2025年8月30日に利用者が20万人を超え、1日平均は約270人だった。
BRTは線路より維持費が安く、駅を増やすのも比較的たやすい。ひこぼしラインでも、2025年2月に臨時の駅が二つ加わった。JRのBRTは運賃やきっぷの面で鉄道の続きとして扱われる部分があり、たとえば青春18きっぷでもそのまま乗ることができる。
災害を待たずに始まる話し合い
被災した線の議論は、平時のローカル線にもそのまま重なる。JR西日本は2022年4月、輸送密度が1日2,000人に満たない17路線30区間の収支を初めて公表した。2017年度から2019年度の平均で、芸備線の東城・備後落合間の営業係数は25,416、つまり100円の収入を得るのに2万5,416円の費用がかかっていた。
2023年10月には改正地域公共交通活性化再生法が施行され、鉄道事業者か自治体の要請を受けて、国が再構築協議会を設けられるようになった。その最初の例が芸備線の備中神代・備後庄原間で、2024年3月に第1回の協議会が開かれている。これまでは災害で列車が止まってから議論されることの多かった線の行く末を、線路が無事なうちから、国と自治体、事業者が同じ席で話し合う段階に入ったことになる。